【初心者向け】ホームページ集客方法15選！効果を上げるコツ

こんにちは、編集長のカワウソです！

ホームページ開設後は「集客」に力を入れたいですよね。

ただ、「集客っていっても、どんな方法があるか分からない」と悩んでいる方も多いはず。

そこで今回は、代表的なホームページの集客方法を紹介します。

この記事を読めば、自社に適した集客方法の選び方や、効果を上げるコツを理解できます。

それではどうぞ！

ホームページ集客方法のタイプと選び方

集客方法にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴が異なります。

選び方の参考になるため、先に紹介しておきます。

「目的」に沿う集客方法を選ぶ

ホームページへ集客する目的は、大きく分けると以下の2つになります。

どちらにするか迷った場合、ホームページの種類から考えると分かりやすいです。

※「コーポレートサイト」の場合、一概にどちらがよいとは言えませんので、優先する方を選んでください。

「無料」と「有料」がある

創業期であれば、まず無料の集客方法から試すことをおすすめします。

創業期は予算が限られています。無料であればかけた予算がムダになるといったリスクが少ないです。

無料といっても、中には運用次第で高い効果を得られるものもあります。

まずは無料から始めて、仮に上手くいかなかった場合は有料の集客方法を試してください。

「短期型」と「中長期型」がある

ホームページ開設後で、「ひとまず集客してユーザーの反応をみたい」という方は「短期型」、「しっかりと利益を確保していきたい」という方は「中長期型」がおすすめです。

ホームページを運用していくと、いずれどちらのタイプも併用する機会が訪れるかもしれません。その際はそれぞれの特徴を理解したうえで効果検証してください。

たとえば中長期型の集客方法であるにも関わらず、すぐに「効果がない」と諦めてしまうと、本来効果があるかもしれない重要な集客手段を失ってしまいます。

代表的なホームページの集客方法

先ほど紹介した予備知識をもとに、代表的な集客方法15個を紹介します。

（※1）CVはコンバージョンの略です。
（※2）自社での対応が難しい場合は、外注の利用が必要になり、「有料」になります。

1.SNS

創業期であれば「SNS」による集客がおすすめです。SNSは「無料」で、運用次第では「短期型」の集客方法になります。

例としては「Twitter」「Instagram」「YouTube」などが有名です。

SNSはアカウント作成後すぐに活用でき、スマホからでも投稿できるため、簡単に始められます。

SNS運用後、すぐにバズらせる（多くの人から注目を集める）ことができれば、短期間で多くのユーザーをホームページに集客できるでしょう。

ファンになったユーザーは「フォロワー」として蓄積されます。多くの人から信頼されていることをアピールできれば、会社の信頼性向上にも繋がります。

アカウントを運営する「中の人の発言」や「投稿するコンテンツ」に価値があれば、大きな反響を得られます。

しかし、ユーザー刺さる内容を考えることにはセンスが必要なので、皆が上手くいくとは限りません。

短期間で効果が出ない場合は、SNSのコツを模索しながら運用することになりますので、結果的に「中長期型」の集客方法になってしまいます。

また、何気なく投稿したコンテンツが、意図しない内容に伝わってしまい炎上することもあります。そうなると、企業のイメージダウンは避けられません。

さらに、ルールに則って運用しないと、SNSの運営側からアカウントを停止させられる可能性もあります。

とはいえ、SNSは企業におけるマーケティング活動の重要なツールの一つとして確立されているため、やっていて損はありません。

仮に短期で集客できなくても、「既存顧客と長期的な関係性を築く」ために有効な手段ですので、他の集客方法と併せた運用をおすすめします。

2.Googleマイビジネス

実店舗を運営する会社や地域限定のサービスを提供する会社であれば、Googleマイビジネスがおすすめです。

Googleマイビジネスは、Google検索やGoogleマップなどに「ローカルビジネス情報」を表示し、管理することができる無料ツールです。

Googleマイビジネスは無料で簡単に登録できます。

Googleは、ありとあらゆる会社や店舗の情報を収集して検索結果に表示しています。しかし、意図しない内容を表示されてしまうこともあるでしょう。

Googleマイビジネスに登録すれば、自社が希望する情報に変更できます。

また、ユーザーからのクチコミ（レビュー）に返信できるようになります。

ホームページアドレスも掲載できるため、そこからホームページへの集客が見込めますが、それに限らず直接店舗に集客することもできます。

例えば、Googleマップで「ラーメン」と検索したユーザーは「今、ラーメンが食べたい」と考えているはずです。

この場合、検索の目的は「ラーメンについての情報収集」ではなく、「近所の美味しいラーメン屋を探す」だと推測できます。

その際、魅力的な写真や高い評価の口コミでアピールできたらどうでしょうか？きっと来店顧客が増えるはずです。

Googleマイビジネスに登録したからといって、特定の検索ワードで上位表示されるとは限りません。これにはMEO（エム・イー・オー）と言って、マップエンジン最適化の施策が必要になります。

MEOで成功するには、定期的に情報を更新するのはもちろん、さまざまな視点から対策が必要です。自社で対応が難しい場合は、MEO業者に依頼することになります。

また、低い評価のクチコミが多いとMEOに不利になります。

正当な評価ならまだしも、嫌がらせ目的のクチコミが書き込まれてしまう可能性もあります。誤解が生じるクチコミを投稿された場合、「返信機能」で補足的に情報を正すことは可能です。

ただ、そのクチコミを削除したい場合は、Googleに申請する必要があり、削除するかどうかはGoogleが判断します。

そのため、クチコミを自社で完全にコントロールできる訳ではありません。

3.プレスリリース

プレスリリースとは、新聞やマスコミなどのメディアに対して、自社の新しい情報を文書で発表することです。また、文書自体をプレスリリースと呼びます。

メディアに取り上げられれば、その読者に自社の存在や商品を認知してもらえます。

「無料」で「短期型」の施策になるため、創業期なら試してみたい集客方法の一つです。

メディアは、常に新しい「ネタ」を探しており、取材依頼の窓口を用意しています。

プレスリリース（文書）はインターネット上にテンプレートが配布されているので、簡単に作れます。

第三者の客観的な視点で発信される情報は、自社が出稿する広告よりも世間からの信頼性が高いです。

また、有名なメディアに取り上げられれば、自社の価値や信頼性の向上にも繋がります。

また、プレスリリースはユーザーではなく、メディア（記者）に向けて発表するものです。メディア（記者）と良好な関係性を築ければ、中長期的に集客経路が確保できます。

自社が発表したプレスリリースにメディアが食いつかなければ、掲載されません。

まだ市場（しじょう）に投下されていない商品であれば、多少なりとも可能性はありますが、すでに流通している商品ではなかなか厳しいと言えます。

その場合、商品以外の魅力を伝える必要があるため、何かしらの工夫が必要になります。

また、掲載内容のコントロールができない点も注意が必要。意図しない内容で記事が書かれてしまうと、多くの人に誤解を与えてしまいます。

万が一、こういったデメリットに不安を感じる場合は、「有料」にはなりますが、メディアとコネクションがある「PR会社」に依頼するのも一つの手です。

その他の手段では、「PR TIMES（ピーアール・タイムズ）」がおすすめです。

PR TIMESはプレスリリースを実施すると、連携した全国紙・通信社や大手ポータルサイトを含むパートナーメディアなどにその情報が伝わります。

プレスリリースするだけで一定数のパートナーメディアにも自動転載されます。メディアの記者に興味を持ってもらえれば、それとは別に取材依頼が届く可能性もあるでしょう。

4.SEO（検索エンジン最適化）

SEO（エス・イー・オー）とは、Googleの検索エンジンで自社のWebページが上位表示するために対策を行うことです。

SEOはあとに説明するリスティング広告と違い、ユーザーにいくらクリックされようが、費用はかかりません。

また、検索ユーザーは「自ら知りたい情報を探している能動的なユーザー」です。そのため、集客はもちろん、コンバージョンも期待できます。

先ほど説明した通り、ユーザーにクリックされても、費用はかかりません。この部分だけを見ると確かに無料です。

しかし、ノウハウを持っていないホームページ初心者が、競合に打ち勝つSEOを即座に実践するのは難しいです。

また、自社で対策するためにはSEOのノウハウはもちろん、実装するためのWeb制作スキルも必要になります。

結果にコミットしていくのであれば、「SEO会社」や「ノウハウを持ったWeb制作会社」への外注も検討していく必要があります。

その他、SEOは費用対効果が高い分、デメリットも多いです。

SEOは検索結果で上位表示するのに最低2～3ヶ月、キーワードによっては半年～1年かかることも。また、必ずしも検索結果の上位に表示されるとは限りません。

さらに、SEOにはトレンド（流行）があります。Googleは常に「時代に合った利便性」をユーザーに提供しているため、施策する側も「定期的な見直し」が求められます。

仮に上位表示されたとしても、Googleのアップデートにより、順位が落ちる可能性もあります。

結論、SEOのノウハウがない会社にとっては、実質「有料」×「中長期型」の施策になることも多く、腰を据えて取り組む必要があります。

5.ブログ（オウンドメディア）

オウンドメディアとは自社が運用するメディアを指します。広義では「ブログ」や「SNS」など該当しますが、こちらでは狭義の「ブログ」に絞って解説します。

「Googleの検索結果で自社のWebページを上位表示させる」という目的は、先ほどのSEOと同じです。

ブログは直接ホームページに集客するのではなく、一旦「記事」に集客する手法です。

直接ホームページに集客すると、ユーザーは「商品を買わせようとしている」と考え、警戒感を抱く可能性があります。

それに対しブログは、「悩みを解決するための情報を提供してくれている」とユーザーが考えるため、警戒感は薄いです。むしろ、悩みを解決できたユーザーは、企業に対してポジティブな印象を持つようになります。

その後、解決策の一つとして自社の商品を提案できれば、ユーザーに購入してもらえる可能性が出てきます。

その他、ブログは「潜在顧客」を「顕在顧客」に育成できます。

たとえば、「マイナスイオンドライヤー」をホームページで販売するとします。

顕在顧客にアプローチするなら「ドライヤー 人気」や「ドライヤー おすすめ」などのキーワードを狙います。しかし、潜在顧客にアプローチするなら「くせ毛 改善」や「妻 プレゼント」のようなキーワードを狙います。

潜在顧客の育成には時間がかかりますが、競合他社が狙わない or 見落としているユーザーにもアピールできます。

また、ブログは「顧客の育成」が得意であるため、「住宅」や「車」などの検討期間が長い商材と相性がよいです。

基本的なデメリットはSEOと同じです。それ以外の部分で言うと、「すべての記事がコンバージョンに繋がるわけではない」点です。

顧客を育成するためには、サッカーでいうところの「パス」を渡す記事も一定数必要になります。戦略をしっかりと練らなければ、パスの数ばかり増えます。

また、ブログは多くの「リソース」を消費します。自社で記事を執筆するのにも時間がかかりますし、外注するのにも費用がかかります。

「作業時間もコスト」と考えると、実質「有料」の「中長期型」の集客方法として認識する必要があります。

6.セミナー（ウェビナー）

セミナーは講義という形で参加者にノウハウを提供したあと、自社の商品を紹介することで、ホームページに集客する方法です。

主にはBtoB（企業間取引）で用いられます。

セミナーを受講する人は「悩み」を抱えていることが多いです。悩みを解決する方法の一つとして、自社の商品を上手く紹介することができれば興味を持ってもらえます。

自らセミナーに申し込み、商品に興味を持ってホームページにアクセスする人は「能動的」であるため、確度が高いといえます。結果的にコンバージョンも期待できるでしょう。

また、すぐにはホームページへの集客に結びつかなくても、定期的にセミナーを開催することで、参加者の知識を向上させられます。

知識を持ったユーザーなら自社の商品の魅力も理解してくれるかもしれません。

さらには参加者から会社名や役職、メールアドレスといった個人情報を取得できます。これらは「リード」と呼ばれますが、営業の顧客リストとして使用したり、このあとで紹介するメールマーケティングで活用できる、大切な情報です。

セミナーを開催するからと言って、何もせずに参加者は集まりません。基本的には、他の方法で集客したユーザーに告知して参加してもらう流れになります。

次にセミナーは開催するハードルが高い点もデメリット。というのも、セミナーに登壇する人は参加者から「講師」として見られます。

講師の身なりや話し方など、講師の立ち振る舞い次第では参加者に不快感を与えてしまう恐れがあります。仮にそれらをクリアできたとしても、参加者の心を掴めるかは別の話。

社内にそれ相応の人材がいないと、開催自体難しいといえます。

7.メールマーケティング

メールマーケティングは、自社保有の顧客リストにメールを送ることで、ホームページに集客する方法です。

BtoC（消費者向け）では、ユーザー間のコミュニケーションツールとしてLINEが台頭したこともあり、以前に比べるとメールの効果が薄れてきてます。

しかし、メールマーケティングはBtoB（企業向け）では今も活発に利用されています。

メールはオフィス系のメールソフトさえあれば無料でも配信が可能。しかし、実際には有料の「メール配信システム」を用いることが多いです。

メール配信システムを利用すれば、メルマガのように同じ内容のメールを一斉配信したり、顧客の属性（年齢・性別・役職など）によって配信するメールを変えられたりします。

また、顧客の「メールやホームページ上の行動」に伴う内容のメールを自動かつリアルタイムに配信することもできます。この方法を「ステップメール（シナリオ配信）」と呼びます。

次に、メールマーケティングは単にホームページに集客するだけでなく、潜在顧客を顕在顧客に育成できます。

その場合、「セミナー」や「資料請求」で獲得したリード（潜在顧客）に対して、定期的にノウハウなどの有益な情報をメールで配信します。

顧客の知識を向上できれば、自社商品の魅力が伝わりやすくなるため、将来的なコンバージョンが見込めます。

メールマーケティングは、セミナーやブログ（オウンドメディア）と併用して運用すると効果的です。メールで顧客の興味をそそり、ブログに誘導します。

ブログは「読み物」であるため、顧客が内容を理解しやすいです。

その他、既存顧客にアプローチできるのもメリットの一つです。

新規顧客の獲得は他社と競合するため、費用対効果が合いにくいのですが、既存顧客であればその影響も少ないです。とくにリピート商材であれば重要視すべき施策といえるでしょう。

潜在顧客のメールアドレス獲得は時間も費用もかかります。

セミナーを開いたり、ホームページ上でダウンロード可能な「ホワイトペーパー（顧客にとって有益な情報を提供する資料）」を用意しなければいけません。

要するに「メールアドレス獲得」は「ノウハウ提供」と交換条件にあるといえます。セミナーもホワイトペーパーもそれ相応のクオリティが求められるため、結果的に時間も費用もかかります。

次に、メールマーケティングは定期的にメールを配信していくことが重要なため、その運用にリソースがかかります。ブログと併用するなど本格的な運用を目指すなら専属スタッフが必要になります。

その他、必ずしも効果が高いわけではありません。というのも、顧客は「企業から広告メールが送られてきた」と感じます。

じつはメールを開封してもらうこと自体ハードルが高く、中には迷惑メールと勘違いする顧客もいます。

メールの開封率は高い業界でも30％程度といわれていますので、ホームページに訪問する顧客の割合はさらに少なくなります。

8.リスティング広告（検索連動型広告）

リスティング広告は、検索エンジンの検索結果上部（広告枠）に表示される「テキスト型の広告」です。

「有料」とはいえ、「短期型」としてコンバージョンが期待できるため、一度「費用対効果が合うか」試してみるのがおすすめです。

リスティング広告はアカウントを作成して、「キーワード」や「広告」を設定したあと、広告審査に通過すればすぐに出稿できます。

クリック課金のため、クリックされて初めて広告費が発生します。表示されただけでは費用は発生しません。

「キーワード」はもちろん、「年齢」「地域」「時間」「性別」などの条件でターゲットを絞り込めるため、ターゲット以外のユーザーからクリックされる可能性を減らせます。結果、無駄な費用を抑えられます。

また、「運用型の広告」であるため、1日1万円など予算（上限）を決めた運用が可能。何か異常があればすぐに停止できるため、安心して管理できます。

さらに、検索ユーザーは能動的なので、コンバージョンが発生しやすい点もメリットの一つです。

リスティング広告は「オークション形式（入札形式）」の広告です。そのため、人気のキーワードは競合し、単価が高くなります。中には1クリック1,000円以上するキーワードも。

そのため、集客やコンバージョンには繋がるものの、費用対効果が合わないといった事態に陥る可能性があります。

また、運用型広告は「入札戦略の変更」や「広告の差し替え」等の調整にリソースが必要になります。

「自社の運用が難しい」「自社では成果が出ない」といった場合は、「広告代理店」への外注を検討しましょう。

9.ディスプレイ広告（バナー広告）

ディスプレイ広告とは、インターネット上のありとあらゆるWebページのPR枠に表示されるバナー（画像）広告です。

「有料」の「短期型」の広告になります。

「すぐに配信できる」「クリック課金でリスクが少ない」「ターゲティングができる」「日別予算が設定できる」といった部分は、リスティング広告と同じです。

大きな違いは「画像で訴求できる」点です。文字では伝えられないイメージをユーザーに伝えられます。

ディスプレイ広告にもさまざまな種類がありますが、ターゲティングに「人」や「場所」を指定できます。

前者の場合、「〇〇に興味がありそうなユーザー」といった具合に、「人」を軸にした配信が可能。検索履歴や閲覧履歴のデータをもとに、対象となるユーザーが絞り込まれます。

後者の場合、「〇〇のテーマを取り扱ったサイト」といった具合に、「場所（サイト）」を軸にして配信できます。正式な名称は「プレースメント広告」です。

たとえば、車のメンテナンス商品を販売している会社の場合、「車に興味があるユーザー」もしくは「車の専門メディア」に出稿すれば、ホームページへの集客が期待できるでしょう。

人気のメディアではクリック単価が高騰しますが、基本的にはリスティング広告よりクリック単価が安い傾向にあります。

車の専門メディアの例で言うと、車好きのユーザーが集まっているのは確かですが、誰もが車のメンテナンス商品を探しているとは限りません。

そのため、リスティング広告よりコンバージョンしにくいです。

また、広告運用に手間がかかるのはリスティング広告と同じですが、それに加えて画像作成コストもかかってきます。

10.リターゲティング広告

リターゲティング広告とは、先ほど紹介したディスプレイ広告の一種で、自社のホームページに訪問したユーザーを追いかける広告。

初回訪問で購入するユーザーもいますが、検討期間が長い商材ほど、コンバージョンするまでにそれなりの時間を要するでしょう。

その期間、自社の商品が忘れられないようにするため、ユーザーが他のサイトを閲覧している際にも、自社の広告を表示できます。

リターゲティング広告では、「〇〇のページを閲覧したユーザー」といった具合に、ユーザーを絞り込んだ広告配信が可能。

たとえば、自社のホームページがハウスクリーニングで、ユーザーが「エアコンクリーニングのページ」を閲覧していた場合、そのユーザーは「エアコンクリーニングに興味がある」と推測できます。

であれば、単にハウスクリーニングを訴求した広告を配信するよりも、エアコンクリーニング関連のサービスやキャンペーンの広告を配信した方が、コンバージョンが見込めるでしょう。

また、「申し込みフォームで離脱したユーザー」であれば、一定数申し込みの意思があったと考えられます。そのような確度の高いユーザーだけ追従できれば、無駄な広告配信を抑えられるため、費用対効果が高くなります。

リスティング広告やリターゲティング広告は、顕在顧客向けの「刈り取り型の広告」です。

「効果がなかった」と諦めていた他の集客方法も、リターゲティング広告と併せることで、それなりに成果を発揮する場合もあります。

リターゲティング広告は、ホームページへの再訪問を促す広告のため、顧客の新規開拓はできません。あくまでもコンバージョンの獲得数を増やしたい場合に用います。

ただ、コンバージョン数を求めるあまり、同じユーザーを長期間追従してしまうと、そのユーザーからの会社のイメージが悪くなってしまいます。

そのため、一日〇〇回、一週間で〇〇回以内といったように、期限に応じて表示回数を調整するなどの対策が必要です。

11.SNS広告（Twitter、Instagram）

SNS広告はTwitterやInstagramの場合、タイムライン（投稿やコメントの履歴を時系列に並べた画面）に広告が表示されます。

※YouTube広告は「動画タイプ」と「静止画タイプ」の2種類がありますが、他のSNSと少し性質が違うため、ここでは便宜上割愛します。

SNS広告は「有料」かつ「短期型」の広告になります。

「すぐに配信できる」「ターゲティングができる」「日予算が設定できる」といった部分は、リスティング広告と同じ。

課金方式については「クリック課金」と「インプレッション課金」があります。

「インプレッション課金」は広告の表示回数によって費用が決定。一定の表示回数の中でクリック率が高くなるほど、クリック単価は割安になります。しかし、表示されるだけで費用がかかるため、注意が必要です。

「クリック課金」だとクリックされない限りは費用がかからないため、安心して運用できます。

その他、SNS広告は潜在顧客へのアプローチに向いています。

いち早く潜在需要の掘り起こしができれば、第一人者として認識されるのはもちろん、競合他社と争わずにユーザーを集客できます。

商品の購入を目的にSNSを閲覧しているユーザーは少ないです。そのため、過度に広告を流してしまうと、ユーザーにネガティブな印象を与えてしまいます。

また、ユーザーは受動的であるため、コンバージョンしにくいとも言えます。

メリットの裏返しにはなりますが、運用型広告は調整等にリソースがかかります。

12.アフィリエイト

アフィリエイト広告は、「成果報酬型」で「第三者訴求」ができる広告です。

ブログやSNSなどのメディアを運用している個人や企業などを「アフィリエイター」と呼びます。アフィリエイターが自社の代わりに商品を宣伝・提案してくれます。

アフィリエイトでは、コンバージョンした際に初めて広告費が発生します。成果報酬として設定する金額も企業側で設定できます。

そのため、他の広告と比べて、費用対効果が合わないといった心配がほとんどありません。

仮にコンバージョンに結びつかなかったとしても、集客自体には費用がかかりません。

アフィリエイトは、ASP（アフィリエイトサービスプロバイダー）に登録することで、アフィリエイターと繋がることができます。

しかし、その登録には「初期費用」や「月額費用」が発生することが多いです。

そのため、一定数の成果があればその費用を賄えますが、成果がなければ無駄な支出になってしまいます。

また、「第三者訴求」できる強みはありますが、裏を返せば掲載される内容がコントロールしづらいともいえます。

事実と明らかに違ったり、誇大広告の恐れがあったりする内容だと、ASP側に異議申し立てできますが、そうでなければ掲載を止めることは難しいです。

また、紹介してくれるアフィリエイターが増えれば増えるほど、それぞれのWebページをチェックする時間が増えます。すべてを管理するのは実質不可能になります。

さらに、人気のASPでは広告主の数も多いため、アフィリエイターに取り扱ってもらうこと自体、難易度が高いです。

取り扱ってもらうためには、成果報酬額を高くしたり、たとえば成果の対象を「サービスの申し込み」から「資料請求」へとハードルを下げたりする工夫が求められます。

結果的に広告主の負担が増します。

13.クチコミ・比較サイト

その名の通り、クチコミサイトや比較サイトに自社の商品を掲載してもらうことで集客する方法です。似たサイトとして一括見積サイトやマッチングサイトなどがあります。

「短期型」かつ「有料」の集客方法です。

比較サイトやクチコミサイトに訪問するユーザーは、商品を購入する一歩手前の「比較検討フェーズ」に入っている場合が多いです。

つまり「購入意思があるユーザー」にアプローチできるため、コンバージョンの獲得が見込めます。

また、クチコミサイトや比較サイトのランキングで上位表示されると、会社やサービスの信頼性が向上します。結果的に自社のブランディング向上に貢献します。

掲載するサイト次第ですが、申し込みから掲載までに2週間～1ヶ月ほどの日数がかかるものもあります。掲載されたあとは比較的短期間で集客できるものの、すぐに集客したいと考えている方は注意が必要です。

また、クチコミサイトや比較サイトでは、競合商品も多数掲載されています。自社商品が競合よりも目立つためには、商品に優位性がなければいけません。

その他、価格勝負に陥りやすいのも難点です。

というのも、クチコミサイトや比較サイトで競合より優位性を出すには、時として価格を下げなければならないこともあります。中には価格をランキング要素に含めているサイトもあります。

競合と比べて安い価格を訴求できるのは、ユーザーへのアピールとしては強いポイントです。しかし、さらに競合が価格を下げてくるなどイタチごっこになりかねません。結果的に利益を減らすことになります。

14.インフルエンサーマーケティング

SNSで大きな影響力を持つ人物（インフルエンサー）に自社の商品を紹介してもらい、購買に繋げる手法を「インフルエンサーマーケティング」といいます。

「有料」かつ「短期型」の集客方法です。

インフルエンサーマーケティングはターゲティングしやすいです。

たとえば、自社の商品が「プロテイン」だとします。であれば、「格闘技」の情報を発信するインフルエンサーと相性がよいです。

格闘技好きなら「筋肉をつけたい」と考えるユーザーが多いため、プロテインにも興味を持ってもらえます。

さらに、フォロワーはインフルエンサーのファンであるため、「〇〇さんが紹介する商品なら……」と耳を傾けてくれます。

インフルエンサーは、消費者目線で商品を紹介してくれるため、自社のプロモーションに比べると、押し売り感が出にくいです。

結果、「ファン」＋「消費者目線」が重なって、フォロワーからの信頼を得やすいです。

また、商品の課題点やデメリットを上手く伝えてくれるので、ユーザーの商品に対する理解度が増し、のちのクレームを防げます。

インフルエンサーマーケティングは、比較的新しいマーケティング手法で、取り組む企業が増えているため、価格が高騰しています。

基本的にはフォロワーの数が多いインフルエンサーほど、効果が期待できますが、その分費用も高いです。

誰もが聞いたことがあるインフルエンサーだと、広告費は数百万円～数千万円になる場合もあります。

そのため、創業期の会社が取り入れるのは難しいでしょう。

予算ベースで検討すると、数万円～数十万円程度で依頼できるインフルエンサーから選ぶことになりますが、正直なところ、費用対効果が予想しづらいです。

契約次第ですが、基本的に「1回紹介するのにいくら」となるので、効果がなかった際はかけた広告費の全額を捨てることになります。

さらに、ユーザーから「ステルスマーケティング（宣伝であることを隠して商品の口コミを行うこと）」と勘違いされる可能性もあり、慎重に行わないと炎上する危険があります。

炎上すれば、商品はもちろん、企業の信頼まで失うことになりますので、注意が必要です。

15.純広告

純広告は特定のメディアに、「一定の期間」や「一定の表示回数（インプレッション）」に対して費用を支払う広告です。

「有料」かつ「短期型」の集客方法です。

Yahoo! JAPANのように、ユーザーを選ばないポータルサイトもあれば、業界専門のウェブメディアも多数存在します。

たとえば、自社が「キッチン用品」を取り扱う会社なら、料理の専門メディアに広告を出稿することで、自社の商品をターゲット層に認知させられます。

また、広告と言えど、実績のあるメディアに掲載されることで、自社に対する信頼度が上がります。

というのも、メディア側も一定の質を保つ必要があるため、広告掲載には比較的厳しい基準を設けています。

その他、運用の手間がかからないのも魅力の一つです。リスティング広告やSNS広告のような運用型広告のように日々注視しておく必要はありません。

他の広告に比べると、費用が高い傾向にあります。

また、「一定の期間」や「一定の表示回数」に対して広告費が決定するため、ユーザーにクリックされなくても費用がかかります。

ホームページの集客で成果をあげるコツ

ホームページの集客で成果があがらないと悩んでいる方は多いです。そうならないためにも、ここでは成果をあげるコツを紹介します。

ターゲットを明確化する

すべての集客方法に共通していえることですが、集客したいユーザー像を明確化しないと、発信する「コンテンツ」や「広告」が曖昧なものになってしまいます。

ユーザーに響かなければ、成果はあげられません。

ターゲットは主に以下の2つを設定します。

たとえば、自社の商品が「味にこだわった低カロリーの冷凍食品」だとします。その場合、以下のようなターゲットを設定できます。

このようにターゲットを明確化することで、ブログやSNSでは、ターゲットに合わせたコンテンツをできます。

また、広告ではターゲティングを上記デモグラフィックに設定すれば、無駄な配信（費用）を抑えられるでしょう。

広告クリエイティブ（テキスト、画像など）においても、「ダイエット中の主婦必見！」や「ひとりご飯でも健康的な食生活を」など、ターゲットに刺さる広告文で訴求できます。

自社の強みを的確に伝える

ユーザーに興味を持ってもらうにも、ありきたりなコンテンツや広告を配信していては成果は上がりません。

特に比較・検討ユーザーは競合他社の商品もすでに目にしています。であれば、競合にはない自社の強みを的確に伝える必要があります。

先ほどの例でいうと、美味しさをアピールする「低カロリーの冷凍食品」を販売する会社はたくさんあります。

仮に「毎月メニューが変わる」「カロリーからメニューを検索できる」「お任せコースだとメニューを選ばなくてよい」など、他社にはないサービスがあるのなら、それらを訴求した方がユーザーの目に留まります。

PDCAサイクルを回す

一度取り組んで成果が出なかったからといって、すぐに諦めてはいけません。改善することで、成果が上がる可能性もあります。

改善するためには、PDCAサイクルを回していく必要があります。

PDCAサイクルでは、定量的なKPI（評価指標）を立てます。KPIを立てることで、「目的の達成に向けて正しく進んでいるか」判断できます。

【初級】アクセス解析とは？ホームページの改善に必要な基礎知識

まとめ

この記事では代表的なホームページの集客方法と、成果をあげるコツを紹介しました。

ホームページの集客に力を入れることで、今度はホームページ自体にも課題を感じるようになってきます。

集客と同じように、ホームページ側もPDCAサイクルを回していきましょう。

それでは、ホームページの集客で成果が上がることを祈っております。

以上、最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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